待ったなしの気候変動対応。金融機関もグリーン化をはじめとする自己変革を迫られている。マネーの流れを変える大変革の現場を活写。 

サステナブル・ファイナンス
カーボンゼロ時代の新しい金融

定価:2,420円(税込)
発売日:2021年10月26日
ISBN:978-4-532-35903-4
並製/四六版/256ページ
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おすすめのポイント

カーボンニュートラルを宣言する企業が増大しています。いまやこの宣言なしにはビジネスは成り立たなくなりつつあるのです。投資家もまたカーボン排出企業への出資・投資を拒否しはじめています。資金面だけでも気候変動が企業の戦略に及ぼす影響は、広範で、また「待ったなし」の状況です。
こうしたなか、企業が感じている危機感以上に、この問題を重要視しているのが世界の金融機関です。そして、投融資というツールを通じた、変革への期待(圧力)は、企業側が考えているより激しいものがあります。その一方で金融機関自体がカーボンニュートラルであるかが問われています。海外の多くの金融機関はこのようなトレンドに対応し自らを改革しています。
例えば、英大手のスタンダードチャータード銀行は、石炭への利益依存度が高い企業への投融資を取りやめる方針を明らかにしており、2021年から段階的に実施するとしています。まず2021年から、石炭への依存度が100%の企業を投融資先から外し、25年には60%超、27年に40%超と基準を徐々に厳しくし、最終的に2030年には依存度10%超の企業には関与しないことを公表しています。同様の動きとして、ロイズ・バンキング・グループは、投融資先の炭素排出量を「2030年までに5 割超減らす」と宣言しました。
このような新しい金融の潮流は、サステナブル・ファイナンスと呼ばれています。この新しい金融をめぐって各国の駆け引きは激しくなっており、グリーンBIS規制の制定なども話題となっています。
本書では、そうした世界の新たな金融機関の動き、新ルール制定の思惑を解説し、周回遅れも甚だしい邦銀がどのようにして対応すべきかを明らかにします。

著者・監修者プロフィール

太田 康夫(おおた やすお)

日本経済新聞社編集委員
1982年東京大学卒業。同年日本経済新聞社入社。外報部、前橋支局、金融部を経て、90年チューリヒ(スイス)支局駐在、94年東京本社経済部、96年同次長、2003年編集委員を兼務、その後現職。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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