このままではジョブ型雇用への転換は進まない! 日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を示す。

定価:2,750円(税込)
発売日:2021年11月10日
ISBN:978-4-532-32434-6
並製/A5判/224ページ
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おすすめのポイント

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策の在り方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、現実に即した導入を提言します。
ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。
本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

目次

  1. 【Ⅰ】ジョブ型雇用の本質と誤解
    第1章 今、なぜ、ジョブ型雇用か

    第2章 日本の「ジョブ型」を解剖する

    第3章 「ジョブ型」を科学する

    第4章 ジョブ型人材マネジメントの構築

    第5章 ジョブ型人材マネジメントの課題

    第6章 人材マネジメント改革における経営と人事の役割

    第7章 「ジョブ型雇用」時代に個人はどう働くか

    【Ⅱ】ジョブ型雇用の論点
    第1章 日本企業における日本的ジョブ型雇用転換の目的と課題とは?(鶴光太郎)

    第2章 日本的ジョブ型雇用における人事機能の課題(鶴光太郎・水町勇一郎)

    第3章 国内外共通のジョブ型人事制度導入のポイントとは?(有沢正人)

    第4章 ジョブ型雇用への転換で教育・育成はどう変化するべきか?(中原淳・山田久)

    第5章 日本的ジョブ型雇用で労使関係はどう変わるか?(浅井隆)

    第6章 日本企業が目指すべき人材マネジメントのあり方(守島基博・有沢正人)

    【Ⅲ】ジョブ型導入企業事例
    第1章 富士通

    第2章 KDDI

    第3章 J.フロントリテイリング

    第4章 ジョブ型導入企業事例から共通に見出される成功要因

著者・監修者プロフィール

湯元 健治(ゆもと けんじ)

パーソル総合研究所顧問
1957年生まれ、80年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行 調査第一部、経済調査部、調査部主任研究員などを経て、98年経済戦略会議事務局主任調査官、2001年日本総合研究所調査部金融・財政研究センター所長兼主任研究員、04年同調査部長兼チーフエコノミスト、07年内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、09年日本総合研究所理事、12年同副理事長、19年より現職

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

パーソル総合研究所(ぱーそるそうごうけんきゅうじょ)

労働者派遣事業・有料職業紹介事業等の事業を行うパーソルグループのシンクタンク。調査・研究、組織診断・組織人事コンサルティング、人事関連サービスの提供、社員研修を中心とする人材育成・組織活性化サービスの提供をおこなう

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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