中東に第2のシリコンバレーがあった!軍のエリート教育集団「タルピオット」など、イスラエルのイノベーションの仕組みを紹介。

タルピオット イスラエル式エリート養成プログラム

定価:本体1,600円+税
発売日:2020年03月23日
ISBN:978-4-532-32334-9
並製/四六判/208ページ
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おすすめのポイント

第2のシリコンバレーと言われるイスラエルでは、なぜイノベーションが起き続けるのか。
国防軍のエリート組織「タルピオット」にはじまり、教育、注目の起業家への取材などからその秘訣を探る!

◆グーグル、マイクロソフト、IBM、フェイスブック、ebay・・・・・・世界の大企業がイスラエルにR&D拠点を設置する。欧米の大手金融機関も続々と集結し、日本でも住友商事やソニーがイスラエルを中心とした革新的な技術を保有するスタートアップ企業への投資を本格化し始めた。「第2のシリコンバレー」と呼ばれ、注目を集めるイスラエルのイノベーションを生むための秘密は軍隊にあった。本書では、なかでも精鋭部隊と名高い「タルピオット」で行われているイノベーションをうむためのプログラムを日本で初公開する。

◆イスラエルは、プログラミングでの義務教育化や、男女皆徴兵制により、ITを中心としたイノベーションが盛んだ。男女皆徴兵制があり、国民は18歳頃から2、3年軍隊に勤務する。それぞれの兵士は、いくつかのテストを受けることで、自分の資質に最も適した部隊で訓練を積むことになるが、中でも特に優秀な層は1万人に50人程度の割合で選ばれる「タルピオットプログラム」に所属する。ここでリーダー教育を受け、各部隊でサイバー攻撃を含め実践を学ぶ。タルピオットのメンバーは出自や地域を問わず集められ“同じ釜の飯を食う"3年間を過ごし、徹底的に実践・知識のノウハウや困難や課題への向き合い方をたたき込まれる。こうして育った人材が、スタートアップ起業家になっている。また、軍隊での交流は、40代後半まで毎年続く予備役でも受け継がれている。年に1度同窓会のように顔を合わせ、それぞれの活動の成果や近況を報告しあうことで、世界各国で活躍する卒業生たちの強固なネットワークの構築に役立っている。

◆本書では、イスラエルで注目の起業家へのインタビューも豊富に盛り込んでいる。また、近年ビジネス面で注目されるイスラエルとの協業との可能性についても、成功するパターンや失敗するパターンを実例などとともに紹介する。

目次

  1. 第1章 「中東のシリコンバレー」イスラエル

    第2章 「スタートアップネーション」の誕生

    第3章 イスラエルを支える「エコシステム」の秘密

    第4章 なぜ、日本企業にイスラエルのスタートアップが必要なのか

    第5章 イスラエルスタートアップと組むヒント

    第6章 イスラエルとの協働から日本を変える

著者・監修者プロフィール

石倉 洋子(いしくら ようこ)

一橋大学名誉教授
1949年生まれ。専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。バージニア大学大学院経営学修士(MBA)、ハーバード大学大学院 経営学博士(DBA)修了。マッキンゼー社でマネジャー。青山学院大学国際政治経済学部教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。株式会社資生堂、日清食品ホールディングス株式会社の社外取締役、世界経済フォーラム Member of Expert Networkなど。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

Naama・Rubenchik(なあま・るべんちっく)

文部科学省奨学金留学生
京都大学大学院経済学研究科 研究生
1992年イスラエル生まれ。高校を卒業後、 3年間イスラエルの軍隊のトップ情報収集部門の「8200部隊」という部署で勤務。 軍隊では、情報収集のコースのインストラクターとして選ばれる。退役後テルアビブ大学で経済及び東アジア研究を行い、2016年に卒業。在学中、コンサルティング会社のGTM戦略部門でマーケターと戦略アソシエイトとして働いた。16年~18年まで在イスラエル日本大使館に勤め、18年に文科省の奨学金で来日。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

Tomer・Shussman(とめーる・しゅすまん)

タルピオット・プログラム元チーフインストラクター兼副司令官。テルアビブ大学 物理学修士、テルアビブ大学 物理学博士課程在籍。2012年度タルピオット・プログラム 最優秀士官賞受賞。イスラエル国防軍シニア・リサーチャー兼プロジェクト・マネージャーを経て、18年7月までタルピオット・プログラム チーフインストラクター兼副司令官としてプログラムを統括。現在ヘルスケア分析関連スタートアップ企業を設立中。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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