自社の企業価値に関わる情報を適切に伝え、ステークホルダーとのよりよい関係を築き、持続的に企業価値を高める新しいアプローチとして注目される統合報告。その意義と実務的な取り組みの実際を世界的権威が解説。

定価:本体3,200円+税
発売日:2015年07月27日
ISBN:978-4-532-32008-9
並製/A5判/288ページ
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おすすめのポイント

自社の企業価値に関わる情報を適切に伝え、ステークホルダーとのよりよい関係を築き、持続的に企業価値を高める新しいアプローチとして注目される統合報告。その意義と実務的な取り組みの実際を世界的権威が解説。

国際的な統合報告の議論をリードしてきたIIRCの重鎮が、その意義と実施のポイントを、実際例とともに解説した、世界各国で出版されている決定版。

目次

  1. 第1章 南アフリカ共和国――コーポレートガバナンス改革に端を発する統合報告の発展

    第2章 統合報告の発展

    第3章 統合報告の発展に向けた機運

    第4章 統合報告に取り組むそれぞれの理由

    第5章 マテリアリティ――統合報告における重要性の考え方

    第6章 サステナブル・バリュー・マトリックス――マテリアリティ・マトリックスの先にあるもの
     補論A 比較検証 マテリアリティ・マトリックス――フォード社とダイムラー社
     補論B マテリアリティ・マトリックス・レビューの方法論  

    第7章 統合報告書の内容とその現状
     補論  124社の統合報告書の分析手法

    第8章 ウェブサイトを利用した企業報告の現状
     補論  ウェブサイトの分類方法

    第9章 情報技術の活用と未来

    第10章 未来への提言

著者・監修者プロフィール

ロバート・G・エクレス(ろばーと・じー・えくれす)

ハーバード・ビジネススクール名誉教授、サステナビリティ会計基準審議会(Sustainability Accounting Standards Board:SASB)前議長、国際統合報告評議会カウンシルメンバー。1979年よりハーバード・ビジネススクールで教鞭を執り、1989年に終身在職権(tenure) を取得。『ワンレポート』(共著、2012年、東洋経済新報社)のほか、経営と社会制度の視点からの企業報告に関わる研究で、多くの著作がある。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

マイケル・P・クルス(まいける・ぴー・くるす)

マイケル・クルス コンサルティング代表。サステナビリティ会計基準審議会評議会メンバー。大手会計事務所にパートナーとして勤務後、2010年にサステナビリティと統合報告に関するコンサルティング会社を設立。著書に『ワンレポート』(共著、2012年、東洋経済新報社)。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

北川 哲雄(きたがわ てつお)

青山学院大学国際マネジメント研究科教授。博士(経済学)。
1975年早稲田大学商学部卒業、同大学院修士課程修了後、中央大学大学院博士課程修了。野村総合研究所およびモルガン銀行調査部等においてアナリスト・調査部長等を歴任。著書に『スチュワードシップとコーポレートガバナンス』(共著、東洋経済新報社、2015年)、『ガバナンス革命の新たなロードマップ』(東洋経済新報社、2017年)、『コーポレートガバナンス・コードの実践 改訂版』(共著、東洋経済新報社、2018年)ほか。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループ(ケーピーエムジージャパントウゴウホウコクアドバイザリーグループ)

KPMGジャパン統合報告アドバイザリーグループ
統合報告に代表されるよりよい企業開示(Better Business Reporting)に対する要請の高まりに対応するため、2012年に、KPMGジャパンの主なメンバーファームを横断して組成したグループ。KPMGが長年にわたり企業の情報開示のあり方について続けてきた研究や実務経験を活かしながら、統合報告の実践に関する支援をはじめ、企業情報の開示プロセスの再構築などのアドバイザリーサービスを提供し、Better Business Reportingの実現を通して、企業と資本市場とのよりよいコミュニケーションに向けた取り組みを支援している。

KPMGジャパン:KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる8つのプロフェッショナルファームによって構成。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供している。日本におけるメンバーファームは以下のとおり。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG BRM株式会社/KPMG社会保険労務士法人

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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