世界人口の7割・40億人にのぼる低所得者層、BOPの争奪戦が始まった。豊富な現地調査をもとに、BOP層の驚きの消費実態を分析。巨大な購買力があることを明らかにする。先行事例も踏まえ、進出のポイントを解説。

BOP 超巨大市場をどう攻略するか

定価:1,870円(税込)
発売日:2011年01月27日
ISBN:978-4-532-31678-5
並製/四六判/272ページ
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おすすめのポイント

世界人口の7割・40億人にのぼる低所得者層、BOPの争奪戦が始まった。豊富な現地調査をもとに、BOP層の驚きの消費実態を分析。巨大な購買力があることを明らかにする。先行事例も踏まえ、進出のポイントを解説。

現地の生活ぶりを表す写真を多数掲載。農村でのインタビューの進め方など、日本企業が進出するために必要なノウハウを具体的に解説した実践的な内容です。

目次

  1. はじめに--BOPは10年後のマーケットという誤解
    第1章 最後の競争市場を逃すな
    第2章 企業はBOPをどのようにとらえるべきか
    第3章 BOPへと動き始めている海外グローバル企業
    第4章 どのように事業戦略を立てるか
    第5章 BOPビジネスの実行とマネジメント
    第6章 BOPビジネスが日本の未来を変える
    おわりに
    参考文献

著者・監修者プロフィール

小林 慎和(こばやし のりたか)

野村総合研究所 上級コンサルタント、ビジネス・ブレークスルー大学准教授(2010年4月より)、NPO法人ガイア・イニシアティブ(2010年2月より)。大阪大学大学院にてコンピューターサイエンスを専攻し、博士号を取得。在学中に摂南大学工学部にて非常勤講師を2年。卒業後、2002年に株式会社野村総合研究所入社。入社後は、情報サービス事業者、ウェブビジネス事業者、エレクトロニクス事業者に対して、成長戦略立案、新規事業立ち上げ、営業改革、組織改革、人材育成などのコンサルティングプロジェクトに従事。特に近年はインドを中心とするアジア地域への海外展開支援を手がける。また、ソーシャルメディアが巻き起こす革命に可能性を感じ、日経ビジネスオンラインで連載記事を執筆「クラウドの先を読む 産業パラダイム・シフト」。現地現物現実を信条に、BOPの実態調査に乗り出す。事業ターゲットと人材育成の場としてBOPの可能性を見出し現在に至る。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

高田 広太郎(たかだ こうたろう)

野村総合研究所 副主任コンサルタント。早稲田大学大学院卒業。大学院にて機械工学を専攻し、「ロボットに心は芽生えるか」をテーマに、進化生物学、行動心理学の機械への適用を研究。新しくて困難な挑戦を求め、2006年に株式会社野村総合研究所へ入社。入社後は、情報、通信、電気、機械系の企業に対して、各種コンサルテーションを提供。特に、新興国展開をテーマに企業の事業推進を支援していく中、BOPビジネス推進プロジェクトに参画することとなった。BOP推進プロジェクトにて嵐のような1年を過ごす中で、BOPビジネスの秘める可能性に気づかされる。そして、これから効率化していくグローバル社会で日本企業が生き残るためには、BOPへの取り組みが必須と信じるようになる。専門とするエリアはインド、ASEAN、東部アフリカ。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

山下 達朗(やました たつろう)

野村総合研究所 副主任コンサルタント。2006年に株式会社野村総合研究所入社。入社後は、BOPビジネスに加え、放送・メディア業界を専門としてコンサルティング業務、講演、寄稿に取り組んでいる。BOPに関する調査では、インド、インドネシア、ウガンダ、ケニアにおける現地調査を実施。現地調査を通じ、BOP層に対する自らを含めた日本人の誤解を感じる。同時に、欧米企業がBOP層の生活に入り込んでいることを実感し、日本企業のBOPビジネス支援をライフワークとすることを決意。主な共著書に、『これから情報・通信市場で何が起こるのか』(東洋経済新報社)、『知的資産創造』(野村総合研究所)など。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

伊部 和晃(いべ かずあき)

野村総合研究所 コンサルタント。2007年、東京工業大学経営システム工学科を卒業し、株式会社野村総合研究所に入社。情報・通信コンサルティング部にて、4年間でのべ30社以上に対する事業立ち上げ・事業成長の支援を実施。専門分野は、電子決済、携帯電話、ウェブビジネス、ディスプレイデバイスなど多岐にわたり、新規事業の立ち上げのフィージビリティスタディを得意とする。2009年度には、インド、インドネシア、ケニア、ウガンダに合計40日以上滞在してBOPビジネス調査を行い、体当たりでの挑戦を続けている。BOPビジネス戦略における、マイクロファイナンスやモバイル決済サービスといった電子決済領域で特に専門性を発揮している。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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