カーボンニュートラルをサーキュラーエコノミーで実現するグリーン・トランスフォーメーション(GX)。GX戦略の実践を解説。

日経ムック グリーン・トランスフォーメーション戦略

定価:1,980円(税込)
発売日:2021年10月26日
ISBN:978-4-532-18337-0
並製/A4変型判/120ページ
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おすすめのポイント

サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現!
日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す
日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介


CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環(「サーキュラーエコノミー」)の取り組みが不可欠となっています。
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション(GX)」。

サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき3つの変革の方向性・3つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。
国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込み、実践的な内容です。

目次

  1. 巻頭対談「長期的視点に立った変革に日本企業の勝ち筋がある」
    佐藤雅之氏(日揮ホールディングス 代表取締役会長CEO)
    松江英夫氏(デロイト トーマツ グループ CSO(戦略担当執行役))

    Part1 カーボンニュートラル達成に必要な「GX戦略」
    #1 グローバルのメガトレンドと日本企業の変革
    脱炭素、資源循環が進む世界 日本企業がとるべき経営モデル
    #2 日本が目指すべき世界観
    カーボンニュートラルと資源循環が両輪となる経済社会システムへの移行
    #3 不可欠なジャスト・トランジション
    カーボンニュートラル実現のカギ 社会的弱者を生まない「公正な移行」
    #4 DXを通じたGXの加速
    エネルギー、モノのフローの可視化とシステムの全体最適化を進める

    Part2 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの同時実現
    #1 サーキュラーエコノミーの重要性
    欧州で進む国際的な枠組み作り 環境と経済の両立が必須に
    #2 資源循環を中核としたシステム構築
    サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデル
    #3 巨大化する静脈産業と既存産業の再編
    中国・欧州で巨大化する静脈産業 連携する既存産業の再編も進む
    #4 サーキュラーエコノミーの先進事例
    一貫性のある「大義」を発信しエコシステムを構築
    ・対談 様々なサステナブル課題とリンクするサーキュラーエコノミー 日本が持つ大きなポテンシャル
    ミカ・サルキノヤ氏(Sitra 主席スペシャリスト)
    マリア・ヒュッゲ氏(Sitra スペシャリスト)
    加藤 彰氏(モニター デロイト シニアマネジャー)
    ・エレン・マッカーサー財団からのメッセージ
    気候変動を正常に戻すために経済を改める

    Part3 「GX戦略」の基軸となる変革の方向性
    #1 日本企業の生存戦略と実現させる組織
    GXでの3つの変革の方向性と、それに至る新たな経営手法とは
    #2 変革の方向性①モノの循環の再構築
    デマンドチェーンをさかのぼり資源循環で顧客との関係性を深める
    #3 変革の方向性②エネルギー循環の再構築
    産業間連携によるエネルギー循環が海外への事業展開も可能にする
    #4 変革の方向性③資金循環の再構築
    企業価値向上のストーリーを示し資源循環に資金を流入させる
    ・対談 サーキュラーエコノミーと脱炭素の仕組み作りを同時に進める
    竹ケ原啓介氏(日本政策投資銀行 設備投資研究所 エグゼクティブフェロー 兼 副所長、金融経済研究センター長)
    丹羽弘善氏(モニター デロイト パートナー)
    #5 循環を可視化するテクノロジー
    モノ・エネルギー・資金の循環をデジタルインフラでトレースする
    ・Column GXがもたらす構造変化 M&Aを活用して事業を変革する

    Part4 「GX戦略」を経営に実装する
    #1 新たな経営手法①パーパスドリブンPX
    共感を生む企業の存在目的により事業ポートフォリオを再構築
    #2 新たな経営手法②ルールシェイピング
    ルールメイキングの先にある細部の基準やシステム形成に注力
    ・対談 革新的な技術で電力効率を大幅向上 価値観を共有した先にある未来
    川島正久氏(日本電信電話 研究企画部門 IOWN推進室長)
    佐藤通規氏(デロイト トーマツ コンサルティング パートナー/通信・メディア・エンターテインメント セクターリーダー)
    藤井 剛氏(モニター デロイト ジャパンリーダー パートナー)
    #3 新たな経営手法③ESGデータドリブン経営
    社内外の情報を的確に取り込み企業価値向上サイクルを回す
    ・Interview 非財務情報を可視化してサステナビリティを推進
    鈴木洋史氏(SAPジャパン 代表取締役社長)
    ・Column 投資促進税制でカーボンニュートラルの負担を軽減
    ・Column 気候変動対策関連情報のデータベースを公開

    Part5 「GX戦略」を実現する注目のグリーンテクノロジー
    #1 有望なグリーンテクノロジー
    官民・企業間で連携して技術開発 カーボンニュートラルを促進する
    #2 AI、アナリティクスによる変革
    デジタルテクノロジーの活用でエネルギー需給を最適化する
    #3 不可欠なブロックチェーンの活用
    サーキュラーエコノミーに向けて企業・業界の壁を越えた連携を促す
    #4 ケミカルリサイクルの効果
    「3つの壁」を乗り越えて真の資源循環に挑む
    ・Column 「サイエンス・テクノロジー×ビジネス」に精通するハイブリッド人材を育成

    執筆者一覧

著者・監修者プロフィール

デロイト トーマツ グループ(でろいと とーまつ ぐるーぷ)

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)から構成されています。日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループの1つであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務などを提供しています。また、国内約30都市に1万5,000名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。 

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